ノースジャパン素材流通協同組合は組合員が生産する原木を取りまとめ、販売している共同出荷組合。販売先との数量調整や価格交渉、決済、新規顧客の開拓などを組合が一手に引き受けることで、組合員は現場の確保や生産といった業務に集中できる。

伊万里木材市場は、従来からの市売をほぼほぼ脱却し、特定の顧客に相対で販売するシステム販売を中心に原木販売事業を展開しており、原木取扱商社としての性格が色濃くなっている。大型市場が一体どのように「脱・市売」を果たしたのだろうか。

国産材の利用量が増え続ける中、山から需要者にもたらされる原木の流れに変化が起きている。林材ライター赤堀楠雄の目から見る、国産材原木流通をめぐる近年の動きとは。

国産材の利用量が増え続ける中、山から需要者にもたらされる原木の流れに変化が起きている。まずは国産材の原木流通フローを見ていこう。現在は、合板工場や大型製材工場などの大口需要者に相対で販売する方式が普及している。

ここ数十年、日本の林業従事者は減少傾向にある。「林業は儲からない」とも言われている。林業を盛り上げるため、林業現場に求められていることは何か。また、林業ライターの田中淳夫氏が、林業家への取材を通して見つけた「稼げる林業」の「こたえ」とは。

株式会社sonrakuが小型木質バイオマスコジェネ事業（熱電併給事業）への参入を発表した。従来のバイオマスシステムとの違いはどこにあるのか。ポイントを整理しよう。

令和元年度の林業白書のなかから、特集「持続可能な開発目標（SDGs）に貢献する森林・林業・木材産業」の内容をご紹介。前編ではまず、グローバルな視点からSDGsと森林の結びつきを整理する。

林野庁は6月30日、令和3年に予定される「森林・林業基本計画」の変更に向けて、一般からの意見の募集を開始した。そこで募集の内容などを整理するとともに、現行計画の特徴がわかる学術論文を紹介したい。

ろくもじ株式会社が開発・販売を手がける国産プレミアムクラフトジン「ROKUMOJI」は、アテビやクロモジを主体に全6種類の森林資源を活用している。今回は、中心となって商品開発に取り組んできた今成駿吾さんに、プロジェクトにかける想いを伺った。

一般社団法人Deep Japan Labは株式会社竹中工務店、NPO法人グリーンズとの共同プロジェクト『キノマチプロジェクト』を立ち上げた。メディア展開を中心とするその取り組みを紹介する。