林業者の取り組み

これまでも川上・川下を連携するべく様々な試みが行われていたが、「情報の共有不足」により協力関係が崩れてしまっていたケースが見受けられる。「新たな木材サプライチェーンを構築する」ことが、これらを克服するためにも、ウッドショックに負けないためにも必要だ。

林業事業体は中小企業であるが故に、経営の努力の方向性は大企業とは異なってくる。ほかの産業では「選ばれる中小企業になるため」にどのような努力をしているのだろう。日本の工業技術を支える「下町の中小企業」である株式会社光製作所に経営の工夫を聞いた。

ウッドショックに振り回されている現在。今後も木材価格は乱高下する可能性があり、十分な対策が必要だ。そこで今回は、各企業体のビジネスモデルを確認してみよう。見えてきたのは「サプライチェーン」の重要性だ。

2001年、立ち行かなくなった地域の事業協同組合の製材所経営を引き受けたことをきっかけに、「組織経営」を意識するようになった温海町森林組合。「経営者」と言う立場がない組合において、どのような努力がなされたのか。

民間林業事業体である、栃木県の栃毛木材工業では、山林部門の高い生産能力の維持、組織の持続と発展をするために、社員満足度の高い経営を目指している。生産性を上げながらも、働き手の満足度が高い仕事場づくりとはどうやって行うのか。

全国の林業事業体では慢性的に働き手不足であり、また、退職者も全国で続出している。林業の労働環境に、働き手はどう感じているのか。岐阜県の「離職者を減少させるための調査検討事例」を見てみよう。

農業の薬剤散布や防災現場などで活躍する、ヤマハ発動機の無人産業ヘリコプター「FAZER R G2」。今年3月の実証実験では、静岡県掛川市の山中で1.5トンの獣害対策用の資材を運搬するミッションに成功した。今後の林業界での活躍も期待されている。

林業経営の健全化のために欠かせない低コスト再造林。その実現のために求められる作業の効率化に欠かせない5つのキーワードをピックアップ。それぞれがどんな手法で、どんなメリット・デメリットがあるのかを解説しよう。

「求人をかけても人が来ない」という悩みを抱えていることが多い林業事業体。雇用条件の考え方に問題があるのではないだろうか。林業現場技術者の月給制＋週休2日制は可能なのか、FOREST MEDIA WORKS Inc.のCEO楢崎達也氏に話を聞いた。

山の木を余すところなく利用することで「木」そのものの価値向上を目指す東京チェンソーズ。近年取り組んできた「一本まるごと販売」に加え、他業種に未利用素材を提供しリリースとなる「エッセンシャルオイル」について紹介する。