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スギやヒノキ、カラマツの人工林に関して、皆伐を行い、再造林を進めようという掛け声が主に行政サイドからなされている。だが、それは本当に必要なことなのか？ 林材ライターの赤堀楠雄氏は、大増伐へと歩み出しかねない現状に警鐘を鳴らす。

働き方改革に加え新型コロナウィルス流行の影響で、いわゆる「おうち時間」が増える一方の昨今。DIY用品を扱うホームセンター（HC）はどこも活況で、木材の売れ行きも良いらしい。普通の生活者が日常的に木材を選び、購入する時代がやってきたのかもしれない。

原木の生産ペースは季節要因に左右される上に災害などの不安定要因も付きまとい、県内での調達だけでは安定性を欠くことが多い。そこで、岐阜県森林組合連合会では、県内森林組合および近隣連合会との連携により、原木の安定した確保を実現している。連携の一環で、他県に原木を出荷するケースもある。

第一次産業である林業が製材加工とドッキングすれば、末端市場が一気に近づく。大きな設備や工場が不要な簡易製材システムはとても魅力的だ。また、日本では珍しい横バンドソーの製材システムにも注目したい。

皆伐再造林が増え、下刈りを省略したり、筋刈りや坪刈りにするようになった。しかしそれによって、40～50年前のような野生鳥獣による森林被害が増加したのだ。コストダウンの裏側にあった思わぬ落とし穴に、我々はどう対処していくべきか。

伐採跡地では再造林が行われるのだが、最近は苗木の植栽本数は少なめにするという低コスト造林の手法が採用されるケースが多い。しかし、植栽本数を減らせば間伐作業の選択肢が減り、木の質が落ち単価が下がる。それは本当に低コスト造林と言えるのか。山づくりの考え方を今一度見直してみよう。赤堀楠雄連載コラム「令和の林業最前線」。