「地域活性化」の検索結果

中村製材所（本社：佐賀県佐賀市）が開発した『SKINWOOD®』は、森林保護の国際認証・FSC®認証材で作る環境に優しい突板（つきいた）。SDGsの取組に加え、日本林業と地域経済活性化を目指している。

昨年2020年度に新たに開校した「INA VALLEY FOREST COLLEGE」は、これからの暮らしと森をつないでいく学び舎だ。森をフィールドに何かしたい、森のことを学びたい、地域で生業をつくりたい、という方はそのまま事業を生み出していくことも可能。森や地域、まちづくりに興味のある方はぜひ参加してみては。

長野県上田市は、町の風景を木で包み込み「木の街」にするため「景観木工」に取り組み、地域活性化へつなげている。木製の家具や小物だけではなく、街角にも木材活用を広げることは、木材供給側にも新たな可能性が生まれるだろう。

地域全体を巻き込んでの農泊事業を展開する加子母森林組合。同事業を担当する職員の安江さんは、「自分たちの役割は点を線とすること」と語ってくれた。同組合の取り組みから、地域資源活用のためのヒントを探る。

年齢も性別も職種も様々なメンバーからなる「熱海キコリーズ」。昨年、NPO法人化した同団体は、森林を取り巻く地域課題を解決するための、民間と行政のハブ的存在を目指している。

昨今、大人気のキャンプ。その楽しみ方は多様化し、ひとりで楽しむ上級者向けの｢ソロキャンプ｣が注目を浴びている。彼らソロキャンパーは、より原野に近い森林を求めて山を購入する人も多い。そんな彼らと山主をマッチングするサービスが登場した。

壁や天井に映し出される森林の映像と、風の音や木の香りなどをリアルに感じ、あたかも自然の中にいるような疑似体験ができる｢デジタル森林浴^®」が、北海道十勝郡浦幌町に誕生する。サービスの目的の一つは、森や自然へ行くきっかけづくりだ。

地域の木材を使って、地域の職人が家具を仕立てる。株式会社フォレストヴォイスは、そんな家具業界初のコンセプトを掲げたスツールを12月1日より販売する。代表の桃澤直彦さんにお話を伺った。

那須南森林組合が伐採して集めた木材は、近隣の製材工場に送られる。那須南森林組合・県北木材協同組合・株式会社トーセン・緑産株式会社共催の林業機械見学レポートの後編は、そこでどのように活用されるのかをお届けしよう。

ろくもじ株式会社が開発・販売を手がける国産プレミアムクラフトジン「ROKUMOJI」は、アテビやクロモジを主体に全6種類の森林資源を活用している。今回は、中心となって商品開発に取り組んできた今成駿吾さんに、プロジェクトにかける想いを伺った。