投稿一覧

神奈川県小田原市と小田急電鉄が連携し、鳥獣被害の問題解決に取り組むハンターバンクが2021年11月からスタート。免許を所有していても活動の場がないペーパーハンターよ、いざ小田原に集え！

販売開始以来、利用者数が80事業体近くに広がっているアドイン研究所の森林3次元計測システムOWL（アウル）。人工林の集約化施業にOWLを積極導入中のユーザーに、現場での活用方法や今後の可能性を聞いた。

LOCAL BAMBOO株式会社（本社：宮崎県延岡市）が2020年11月より生産・販売を始めた｢延岡メンマ」。規格外の地元産タケノコをメンマに加工し、地域の「竹害」を解決する“おいしい”取り組みだ。

「主伐期を迎えているのに施業許可が得られない……」日本の多くの事業体が直面しているであろう、そんな状況を打破しようと、石川県である取り組みが行われている。

サプライチェーンマネジメント（SCM）を実現するうえで欠かせないのが日々の材積管理だ。住友建機が販売するKESLA社のハーベスタを導入した、愛媛県・南宇和森林組合の事例を紹介しよう。

川上から川下まで、木材をとり需給者に届けていく林業サプライチェーン。労働力不足対策や効率化など山積みの課題に対し、森林データを共有、連携することが必要だ。林業における流通網のいまを見ていこう。

木造・木質化に関心が集まる中、ヒノキ主産地の高知県高岡郡四万十町に2022年4月、木造の大規模建築物向けの部材生産に対応する大型製材工場がオープンする。特産「四万十ヒノキ」の新たな販路開拓を目指す。

アジア航測が提供するスマート林業技術を、広大な森林を管理する三井物産フォレストが導入。ここでは、その両社の対談をお届け！ 導入の狙いからメリット、運用することで見えてくる未来について語っていただいた。

欧州を中心とした木材業界が、建造環境での木材の使用を推進するマニフェスト「タイム・フォー・ティンバー」を発表した。気候変動問題に対して、林業業界・木材業界が持つ可能性とは？

チェンソーや刈払い機を長時間使う作業では、安全で自分の手にフィットした手袋を選びたい。下刈りを含めた普段使いには防振性能をもつ廉価品、伐倒に集中する作業では高性能モデルなど使い分けがおすすめだ。