ドローン活用をめざす林業事業体をサポート! JDRONEが林業分野にかける想い
2021/03/31
ドローンを活用した森林・林業調査サービスを提供するJDRONE社。今回は同社ソリューション営業部の野村英さんと水野大二郎さんにインタビュー。林業分野に参入した理由から、その精度の高さを支える技術的特徴、実践的なドローンの運用方法まで幅広くお話を聞いた。
林業のプロがつくった
森林・林業調査サービス
JDRONE社が林業分野へと参入したのは2019年のこと。「西日本のある林業事業体から立木調査依頼を受けたことがきっかけだった」と野村さんは振り返る。
「木質バイオマス事業に力を入れている地域の林業事業体さんから、現場管理者・作業員ともに境界確認に時間と労力を費やしており、困っているとのお話がありました。そこで現地調査を効率化し、オルソ画像や3Dデータなど様々な成果物をスピーディにアウトプットできるドローンによる境界・立木調査を活用しようという運びとなりました」。
JDRONE社 ソリューション営業部の野村英さん
同時期に林業事業体で森林管理や立木購入などの実務に20年以上携わってきた水野さんがJDRONE社に入社。林業界の抱える課題に対して、ドローンがいかに有効であるかが明確になったことで、2020年3月、林業分野へのドローンサービスの提供が本格的にスタートした。
それから約1年。ドローンでの調査のほか、現場での操作研修など、10〜20の自治体及び林業事業体にソリューションを提供してきた。
3つの指標が可能にする
圧倒的精度=情報の質の高さ
同社のドローンによる森林・林業調査サービスには、どのような強みがあるのだろうか。
「まずは従来の調査と比べて、圧倒的な調査結果の質の高さです。樹種判別ひとつとっても、私たちは3つの指標を用いることで精度を向上させています」と野村さん。
指標の一つが高精度のオルソ画像データだ。ドローンによる低空撮影によって、人の目でも明らかにスギとヒノキを判別できる鮮やかなオルソ画像を得ることができ、これを使ってリモートセンシングを行っている。
二つ目が、植物の活性度を可視化するマルチスペクトルカメラによる解析データだ。樹種による活性度の違いは、樹種判別の有効な指標となる。この二つに、三つ目の指標として、森を斜めから見る3D画像データが加わることで99%以上の樹種判別精度を実現した。
「マルチスペクトルカメラを有効に使うには、一定のノウハウも必要です。『スギとヒノキの活性度の差が最も顕著になるのはいつか』といった知識をしっかりと把握しているからこそ、高い精度のデータが得られるわけです。ちなみにマルチスペクトルカメラは植物の活性度を可視化するものなので、松食い虫被害などの枯損木調査にも活用できます」と水野さん。
マルチスペクトルカメラ搭載ドローンで撮影したデータから枯損木の発見を行う
一方で材積の算出にあたっては従来のプロット調査も併用しているという。
「対象木の1割程度を目安に、プロット調査を実施しています。ドローンだけでも樹冠の大きさにより胸高直径は導き出せますが、やはりプロット調査も活用した方が精度は上がる。胸高直径さえ正確であれば、樹高はドローンが単木レベルで測定してくれるので、条件次第で、あとは自動で対象地の材積が導きだせます」と、野村さんは「適材適所」の重要性を語ってくれた。
3D解析画像を生かせば
現地立ち会いも不要に!?
作業効率はどうだろう。従来の立木調査方法であれば、現地での時間は三人一組で1ha/日程度の調査が限界であったのに対して、ドローンを用いた調査では「三人一組で平均25ha/日」の調査が可能になるという。そのためコスト感を勘案すると「10ha以上の山林の調査が必要か否か」が導入の目安になると水野さん。
JDRONE社 UAVサーベイソリューションGr.グループリーダーの水野大二郎さん
「一度に調査できる面積だけでいえば、航空機を用いた調査に軍配が上がるでしょう。ただ、精度が高いのは間違いなくドローン調査です。そのため例えば、森林経営計画のなかの間伐対象地だけを調査するなど、ピンポイントでの運用が適しているのではないでしょうか」。
作業前にドローン調査しておけば境界確定もスムーズになる。ここで特に役立つのが3Dデータだ。精度が高いだけでなく、視点も自由自在。まるで林内を歩いているかのように、PC上で森林の現況を把握できる。高齢の所有者の現地立ち会いを簡略化する際などに活用できそうだ。
間伐後のドローン調査もおすすめしているという。樹間が空く間伐後は、もっとも精度が上がるタイミングだからだ。ここで正確に森林の現況を調査しておけば、あとは成長量を考慮するだけで数十年先までの材積を概算で把握できる。まさに「山林の在庫化」へ一歩近づくかたちだ。
ドローンの森林・林業活用を考えたら
まずJDRONEに!
ドローンによる調査を請け負うだけでなく、ドローンを所有する事業体向けに講習も実施しているJDRONE社。
フライトプランを立てるだけでも非常に高度な技術が求められる山林でドローン利用を考えている場合には、これほど頼りになるパートナーはいないだろう。「調査の依頼から、ドローンの講習まで、お客様のご要望があればどんなニーズにもお応えします」と力強く語る野村さん。
「森林・林業分野でドローンを活用したいと思ったら、まずJDRONEに。そんな会社になれるように、これからもみなさんのお手伝いをさせて頂けたら幸いです」。
野村英さん(左)、水野大二郎さん(右)
問い合わせ先
株式会社JDRONE
TEL:03-4236-0080
取材・文:福地敦
写真:松尾夏樹
Sponsored by 株式会社JDRONE